一般社団法人HAPSは、若手アーティストが京都市内に居住し、活動し続けることができる環境を整えることを通じて、新たな創作の活力をまちの魅力につなげていくアート・インスティテューションです。その支援活動の一環として、京都市北区の「ふれあい共生館」を活用し、京都市を拠点として活動する意欲のある若手アーティストに、制作拠点「HAPSスタジオ」を提供しています。このたび、スタジオ1室を使用するアーティストを新たに募集いたします。みなさまのご応募をお待ちしております。
HAPSスタジオ(元小学校を利用した複合施設「ふれあい共生館」北館2、3階)
所在地|京都市北区紫野西舟岡町2
アクセス|京都市営バス「千本北大路」より徒歩2分
募集数|普通教室(約65㎡、北館3階)1室
使用時間|9:30から21:00まで
休館日|無休(年末年始、その他HAPSが定める日、災害時などを除く)
使用期間|2025年4月1日〜2028年3月31日
使用料|無料(ただし光熱費の分担金として18,000円/月を徴収する。使用開始時に保証金として36,000円をHAPSに預け入れる。保証金は退去時に原則返還される)
設備|エアコン、電気コンセント(100V)、天井照明、光インターネット回線、トイレ
なお「ふれあい共生館」は以下の用途でも利用されています。
・京都市北いきいき市民活動センター
・天才アートKYOTO
・京都市人権資料展示施設「ツラッティ千本」
・京都市楽只児童館
・京都市楽只保育所
公募Webページ(https://haps-kyoto.com/studio-opencall2025/)で公開されている「HAPSスタジオ使用細則」をよく読んだうえで、以下の資料をHAPSに提出してください。なお応募資料の作成及び送付にかかる費用は応募者の負担とし、当該資料は原則として返却しません。
①HAPS制作スタジオ使用申込書(所定の書式をダウンロードして記入してください)
②自己アピール資料(最大A4片面10枚まで)
※②は、自身の作品や活動(5つまでとする)を記録した資料を、A4 サイズの用紙(片面)にまとめてください(紙面上での形式は自由です)。作品にはタイトル、制作年、発表年、発表場所などの情報を明記してください。長時間の映像など、紙面に適さない作品の場合は、動画投稿サイト等のリンクURLを資料に明記してください。また、展覧会などのチラシ、新聞・雑誌等に掲載された批評記事等があれば、A4 サイズの用紙(片面)にまとめて提出してください。
【提出方法】
①と②の両方を1つのフォルダにまとめ(サイズ上限:20MBまで)、下記リンク先へアップロードしてください。フォルダ名は「2025/応募者の氏名」にしてください。(例:2025/HAPS太郎)
https://www.dropbox.com/request/KnVceBnX2sIksJtA11Gi
郵送の場合は①と②の両方を、原本1部・複製1部の計2部印刷し(映像等のデータはDVDまたはUSBメモリ等で提出ください)、すべての資料に氏名および原本・複製の区別を明記してHAPSへ送付ください。封筒には「HAPS スタジオ応募書類在中」と朱書してください。
募集期間:2024年12月25日(水)〜2025年1月22日(水)23:59 JST 必着
資料到着後、応募者にはHAPSから応募受付のご連絡をいたします。募集期間が終了した後もHAPSから連絡がない場合は、お手数ですが再度お問い合わせください。
一般社団法人HAPS(担当|沢田)
〒605-0841 京都市東山区大和大路通五条上る山崎町339 TEL 075-525-7525
※選考結果に関する問い合わせには応じられません。
応募者が多数の場合、その選考は東山アーティスツ・プレイスメント・サービス実行委員並びに一般社団法人HAPSが指定する専門家によって行われます。
1次選考:提出資料による審査
1次選考通過者にはHAPSから2次選考参加の依頼を個別に行います。落選者には1次選考の終了時に結果を通知します。
2次選考:実行委員ならびにHAPS職員との面談(時期:2025年1月下旬~2月中旬、対面もしくはオンライン)
2次選考全ての面談が終了した後、採択者には使用開始に向けた手続きのご案内を個別にお送りします。その後不採択者に選考結果を通知します。(3月中旬まで)
若手アーティストが京都市内に居住し、活動し続けることができる環境を整え、彼らの新しい創作の活力をまちの活力につなげていくことを目的として活動するアート・インスティテューション。2011年9月にHAPS実行委員会を設立、2019年4月に事務局を法人化。居住・制作・発表支援、仕事コーディネートなど、アーティストへの包括的な支援活動をおこなう。また、2017年からは、文化芸術の力を活用し多様な背景を持つ人々が共に生きることのできる社会のあり方を探り、その仕組みづくりを目指す「文化芸術による共生社会実現に向けた基盤づくり事業」を実施している。また2022年度より「障害者等による文化芸術活動推進事業」を文化庁より受託している。